東リグループでは、様々なステークホルダーの皆さまからの「信頼」を“最も大切にすべき財産”と位置づけ、ESGへの取り組みを推進しています。東リの地球環境保全への取り組みにおいては、2022年度にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）への賛同を行い、グループ全体でのCO₂排出量（スコープ1・2）削減目標を掲げ、環境負荷低減活動に取り組んでいます。

そしてこの度、東リは国際的に企業や自治体の環境への取り組みについて分析・評価を行う非政府組織（NGO）のCDPが公表した「気候変動レポート2023」において、上位から3番目の『B』スコア（※）を獲得いたしました。 ※8段階で評価（A、A-、B、B-、C、C-、D、D-）

CDP（カーボン ディスクロジャープロジェクト）とは、企業や自治体の気候変動や温室効果ガス排出量削減に向けた取り組みを評価し、その結果を情報開示する非政府組織（NGO）。東リではCDPの質問書に対して、2023年に初めて回答し、今回認定された『B』スコアはマネジメントレベルとされ、「自社の環境リスクやその影響を認識し、行動している」と評価されたことを示すものである。

持続可能な世界の実現のために、企業の長期的成長に重要な環境（Environment）・社会（Social）・カバナンス（Governance）の3つの頭文字を取って作られた言葉。企業が長期的成長を目指す上でESG配慮ができていないと、投資家などから企業価値を損なうリスクを抱えているとみなされる。

日本語では「気候関連財務情報開示タスクフォース」と言い、各企業の気候変動への取り組みを具体的に開示することを推奨する、国際的な組織。目的は以下2点「その1」一貫性、比較可能性、信頼性、明確性をもつ、効率的な気候関連の財務情報開示を企業へ促す、「その2」投資家等に適切な投資判断を促す。

スコープ1とは、自社での燃料の使用や工業プロセスによる直接排出の温室効果ガスの排出量。スコープ2とは、自社で他社から供給された電気、熱、蒸気を使用した事による間接排出の温室効果ガスの排出量。

東リは、大阪・夢洲で開催される「2025年日本国際博覧会（略称、大阪・関西万博）」に会場整備参加サプライヤーとして協賛します。博覧会会場管理棟にタイルカーペットを提供するとともに、閉会後は広域認定制度を活用して使用済みタイルカーペットを回収し、環境対応タイルカーペットへとリサイクルします。

東リでは廃棄された農業用ビニルや工場内端材を原材料の一部として再利用し、産業廃棄物排出量削減による環境負荷低減に寄与しています。
近年では、タイルカーペットにおいて、“使用済みタイルカーペットの回収”、“タイルカーペット廃材の再資源化”、“環境対応タイルカーペットの製造”を循環させる「TOLI完全循環型リサイクルシステム」を推進しています。

「TOLI完全循環型リサイクルシステム」は、異素材をまとめて処理する高度なマテリアルリサイクルが最大の特長です。この独自技術により、異素材であるパイル層（繊維）とバッキング層（塩ビ樹脂）を分離することなく、タイルカーペットのバッキングに丸ごとリサイクル可能となり、産業廃棄物削減および廃棄にかかるCO2排出量削減に大きく貢献します。

このように当社は東リグループとして、大阪・関西万博への協賛を通じて博覧会の成功とともに、持続的な環境保全への貢献を重要課題のひとつと位置づけ、さらなる環境負荷低減活動に貢献いたします。